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2024年2月16日 (金)

リクルートワークス研究所の大嶋寧子さんとAIを語る

 リクルートワークス研究所の大嶋寧子さんとAIを語りました。ワークス研のサイトに載っています。

AIがもたらす「日本ならではの危機」とは何か。生まれる余白を新たな共同体の再構築へ

日本企業は長い間、現役世代の生活保障、人材育成、健康管理など、社会の安定に関わる、極めて多くの役割を果たしてきた。しかし生成AIの活用拡大で仕事の総量が減るとの予測が有力視されるようになり、それに伴う労働移動の加速も見込まれる中、企業は従来の機能を担いきれなくなりつつある。AIがもたらす「日本社会ならではの危機」とは何か、そこに打つべき手にはどのようなものがあるか。労働政策研究・研修機構労働政策研究所長の濱口桂一郎氏と、リクルートワークス研究所の大嶋寧子が話し合った。

いろんなことを語り合っております。「そうだそうだ」と感じるところもあれば、「何を言っているんだ」と感じるところもあるでしょうが、中で言っているように、わからないことをわからないなりに語っている対談ですので、そういう風にお読みいただければ、と。

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コメント

> 家族の生計費も含めた生活保障から人材育成、健康管理、そして共同体的つながりさえも企業が支える構造が色濃く残っています。
> われわれはあまりに個人化され、自分の意志で参加していないつながりで義務を課されると「どうして私がやらなきゃいけないの?」という反発を強く抱くようになってしまった。いわば近代化の末、行き着いた病理に足を取られて苦しんでいるのです。

それを病理として矯正することが可であるならば、社会がインセル化して「女を宛がえ!」を実行して、
少子化問題も容易に解決できますね。それは原則的にはダメであるという近代の基本原理を前提として、
どうするべきなのか、という話になるのでしょう。まあ、日本のメンバーシップ型雇用は、就職をした
ことを前提とした上で、そこから先は「会社がその都度、提示をした役割を果たせ」で部分的に近代の
原理を解除したものであるのかもしれません。セクハラが容認されなくなったのは、その役割に通常は
性的なものは含まれませんと認識が変化したのでしょう。

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