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2020年10月20日 (火)

『企業競争力を高めるこれからの人事の方向性』(労務行政)に寄稿

8614_m 労務行政研究所編『企業競争力を高めるこれからの人事の方向性』(労務行政)に寄稿しました。

https://www.rosei.jp/products/detail.php?item_no=8614

本書は、『労政時報』4000号を記念して刊行されたもので、目次は以下の通りで、けっこうなビッグネームの方々が寄稿されていますね。

[総論]変革迫られる人材マネジメントと人事部
守島基博 学習院大学 経済学部経営学科 教授
[各論]識者が語る人事マネジメントの未来
1 進む少子高齢化と労働力不足
阿部正浩 中央大学 経済学部 教授
2 経営戦略と人事戦略
柴田 彰 コーン・フェリー・ジャパン株式会社 シニア クライアント パートナー コンサルティング部門リーダー
3 日本型雇用の変遷
大久保幸夫 株式会社職業能力研究所 代表 株式会社リクルート フェロー
4 ジョブ型雇用に向けたジョブポートフォリオ・マネジメント
石黒太郎 三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社 コンサルティング事業本部名古屋ビジネスユニット 組織人事戦略部長 プリンシパル
5 日本企業のグローバル人材マネジメントの方向性
白木三秀 早稲田大学 政治経済学術院 教授
6 激変する環境下において求められる人事部の変化
小野 隆 デロイト トーマツ コンサルティング合同会社 ヒューマンキャピタル/ HRトランスフォーメーション パートナー
7 人事制度設計に当たり、今後求められる視点とは
本寺大志 コーン・フェリー・ジャパン株式会社 アソシエイト クライアント パートナー
8 賃金――金銭的報酬
石田光男 一般社団法人国際産業関係研究所 所長
9 人事マネジメントのパラダイムシフトと評価制度の在り方
寺崎文勝 株式会社寺崎人財総合研究所 代表取締役 プリンシパルコンサルタント
10 イノベーション人材の育成方法を考える
藤村博之 法政大学 経営大学院イノベーション・マネジメント研究科 教授
11 配置転換・転勤
西村孝史 東京都立大学 大学院経営学研究科 准教授
12 副業・兼業で求められる人事部の対応
石山恒貴 法政大学 大学院政策創造研究科 教授・研究科長
13 次世代経営者の選抜、育成をどのように進めるか
柴田励司 株式会社Indigo Blue 代表取締役会長
14女性の両立支援から活躍支援へ
佐藤博樹 中央大学 大学院戦略経営研究科(ビジネススクール) 教授
15 高年齢者雇用
山田 久 株式会社日本総合研究所 副理事長
16 日本企業のグローバル化と外国人材採用
佐原賢治 株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント 海外進出支援室 室長
17 非正社員の人事管理
今野浩一郎 学習院大学 名誉教授 学習院さくらアカデミー長
18 新卒採用の未来を考える
服部泰宏 神戸大学 大学院経営学研究科 准教授
19 HR領域のテクノロジー進化・データ活用
大湾秀雄 早稲田大学 政治経済学術院 教授
20 ポスト・コロナ時代の労働政策
濱口桂一郎 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT) 労働政策研究所長
21 近年の最高裁判決が人事実務に投げかけるもの
丸尾拓養 弁護士 丸尾法律事務所
22 労使関係――日本的労使関係の変遷と課題
荻野 登 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT) リサーチフェロー 

ちなみに、『労政時報』4000号記念というのはいつから数えているのかというと、なんと戦前の1930年からなんだそうです。つまり、90年目でもあるわけですね。

トリを務めているJILPTの荻野さんのは、たった11ページに過去100年の日本労使関係史を凝縮して描いたエッセイになっています。

実は、こういうのも書きたいテーマなんですよね。

9784480073310_600_20201020113901 『働き方改革の世界史』の続きは日本編。既に同書には藤林敬三が入っており、その後『HRmics』には経済同友会の『企業民主化試案』を取り上げましたが、次は(恐らく多くの人の意表を突いて)沼田稲次郎の『現代の権利闘争』を取り上げます。そこまでで残念ながら『HRmics』は廃刊となってしまいますが、でも頭の中には戦前や戦時中の労働関係のあれこれの著作を取り上げたいなあという思いがわだかまっています。

やがて何時の日か、『働き方改革の日本史』(仮題)なんていうのにまとめてみたいと思っています。

 

 

 

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