« 雇用形態に関わる報告書2つ | トップページ | 日本航空事件と整理解雇の年齢基準 »

2014年6月 3日 (火)

『週刊東洋経済』6月7日号

05291431_5386c63011163今週発売の『週刊東洋経済』6月7日号ですが、ここでは特集記事でも何でもなく、巻末の「新刊新書サミング・アップ」というコーナーに、『日本の雇用と中高年』が紹介されていたというお知らせです。

http://store.toyokeizai.net/magazine/toyo/

http://homepage3.nifty.com/hamachan/20140603122515286.pdf

2000年代に入ってから労働問題は若者の雇用を中心に論じられている。しかし新卒一括採用でスキルのない若者を採用してきた日本型雇用システムは、若者にとっては有利ともいえる。かえって年功序列で人件費が高くつく中高年が企業から排出されやすい側面があり、一度排出されてしまったら再就職は厳しい。さらに大企業を中心に企業単位で確立された生活保障システムが、労働者の生活保障は「労働問題」であり、「社会政策」だという意識を希薄にしてきた。社会環境が激変する中、今、どのような制度設計が必要なのか。

 労働問題の第一人者が戦後日本の雇用システムと雇用政策の流れを概観。労働問題の本質を解き明かす。

と、拙著の内容をそのまま端的に要約しています。

で、それはともかく、この号でびっくりしたのは、その前のページで、

|ブックス&トレンズ|『働かないオジサンの給料はなぜ高いのか』を書いた楠木新氏に聞く

という見開きの著者インタビューがあって、そこで日本はメンバーシップ型だから云々と、ごく当たり前のように語られていたことです。

いや、当たり前のことを当たり前に語るのは当然ですが、どこかの3法則氏が怒り狂って文句をつけてこないか心配なもので・・・。


|
|

« 雇用形態に関わる報告書2つ | トップページ | 日本航空事件と整理解雇の年齢基準 »

日本の雇用と中高年」カテゴリの記事

コメント

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)


コメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。



トラックバック

この記事のトラックバックURL:
http://app.f.cocolog-nifty.com/t/trackback/3288/56392914

この記事へのトラックバック一覧です: 『週刊東洋経済』6月7日号:

« 雇用形態に関わる報告書2つ | トップページ | 日本航空事件と整理解雇の年齢基準 »